【若年層男女1,194名対象】電子マネーに関する調査

【若年層男女1,194名対象】電子マネーに関する調査

若年層リサーチ結果を発信する「TesTee Lab!」にて、10代、20代の若年層男女1,194名(10代566名、20代628名)を対象に電子マネーに関する調査を実施しました。

電子マネーの保有率や、利用場所などに関する調査の結果をご覧ください!

若年層の電子マネー保有率は52.8%、利用率第1位は「交通系」

まず、電子マネーの保有率を調査しました。

その結果、10代の44.2%、20代の60.7%が電子マネーを「持っている」と回答し、若年層全体での保有率は52.8%となりました。

続いて、電子マネー保有者を対象に「保有している電子マネーの種類」を聞きました。

10代、20代ともに第1位は「交通系」、第2位は「nanaco」、第3位は「WAON」となりました。

20代は、商品購入などでポイントが貯まる交通系以外の電子マネーの保有率も高い傾向が見られました。

決済場所は「コンビニ」や「交通機関」に集中。

次に、電子マネー決済を利用する場所を調査しました。

10代の第1位は「交通機関」で66.0%、第2位は「コンビニ」で65.5%、第3位は「スーパー」で23.1%となりました。一方、20代の第1位は「コンビニ」で72.2%、第2位は「交通機関」で60.4%、第3位は「スーパー」で38.5%となりました。

10代、20代ともに少額決済が可能で、日頃から頻繁に利用するコンビニや交通機関で電子マネーを使用している事がわかりました。

20代は10代に比べて、コンビニやスーパー以外の飲食店や日用品購入においても電子マネーを利用している割合が高いことがわかりました。

そして、現金と電子マネーのどちらをよく利用するか聞きました。

10代で87.4%、20代で78.9%と若年層の8割以上が「現金」と回答。若年層の電子マネー利用率は2割程度にとどまることが判明しました。

若年層の約6割が電子マネー決済の普及を望んでいることが判明

さらに、「今後、電子マネーがさらに普及してほしいと思いますか?」と聞きました。

その結果、10代、20代ともに約6割の人が「(普及してほしいと)思う」と回答。現金をよく利用すると回答した人が多数派だったものの、電子マネー決済の普及を望む若年層が多いことが判明しました。

一方、「(普及してほしいと)思わない」と回答した人を対象に、「電子マネーについて不安がありますか?」と聞いたところ

10代の62.4%、20代の56.3%の人が電子マネー利用について「(不安が)ある」と回答しました。

その理由を聞いたところ10代、20代ともに「紛失のリスク」という回答が最も多く、他にも「金銭感覚が狂う」、「使用できない場所がある」といった声が挙がりました。

おまけ:「若年層がよく利用している決済方法とは」

世界規模でキャッシュレス化が進んでいる中、日本国内の若年層はどのような決済方法を日常的に利用しているのかを聞きました。

先述の調査結果同様、8割以上の人が「現金」をよく利用していると回答。「電子マネー」は10代の約2割、20代の約3割がよく利用していると回答しました。

また、20代では「クレジットカード」を決済時に利用すると回答した人が41.7%と、電子マネーよりも利用率が高い結果となりました。

まとめ

以上、10代、20代を対象とした電子マネーに関する調査結果をご紹介しました。

コンビニやスーパーなど、電子マネー決済が可能な場所が増えたことにより、若年層の間でも交通機関以外の電子マネーが普及してきているようです。

決済方法で「スマートフォン決済」を選択した人からは「Apple Pay」や「Google Pay」の他、「LINEPay」や「モバイルSuica」などの名前が挙がりました。

「電子マネー利用における不安」で挙がった紛失や使い過ぎの防止策(残高照会の簡易化)が、電子マネーの普及をさらに加速させる鍵となりそうです。

また、
2016年に行った「電子マネーに関する調査」*Androidユーザーのみ
2017年に行った「電子マネーに関する調査」*Androidユーザーのみ
も、是非併せてご覧ください。

*本調査内容を転載・ご利用いただく場合は、弊社サービスのクレジット
「TesTee(テスティー)調べ:https://www.testee.co」の表記をお願いします。

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調査期間 :2018年7月15日(日)
調査対象 :10代、20代 / 男女 / 自社モニター会員 / Android、iPhoneユーザー
割付方法 :1,194サンプル(10代566サンプル、20代628サンプル)

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このように、弊社のプラットフォームでは、豊富な若年層モニターに対してリサーチやPRを行うことが可能です。

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